ワンルームマンションの価格推移と今後の不動産投資の予測を簡単解説！

ワンルームマンションは不動産投資のなかで最も小さい区分所有で、サラリーマンなど一般の会社勤めの方でも比較的少額の自己資金で投資が始められることから人気が出ています。

ワンルームマンション投資をする際には、現在の不動産価格と今後の不動産価格の変動を予測することが大切です。

今後はオリンピックも控えているので、首都圏内の地価にも影響が出るという話もよく耳にしますし、2022年以降の不動産の動向は気になるところですよね。

今はワンルームマンションの買い時なのでしょうか。

この記事では、首都圏、その他の圏内の地価相場の推移を新築と中古別に解説していきますので、良かったら参考にしてくださいね。

1. 首都圏のワンルームマンションの価格推移｜新築・中古別

首都圏内のワンルームマンションの価格は、新築と中古でどのような違いで変動しているのでしょうか。

新築

2021年のデータでは首都圏のマンションは上昇傾向にあり、平均価格と㎡単価ともに増加していることから新築マンションにおいては、特に上昇傾向と思われます。

2007年から2012年にかけて減少傾向だった平均価格が、2013年から徐々に上昇していき2017年には2007年の平均価格を上回る結果となっています。

中古

首都圏内の中古ワンルームマンションの価値は、現在少しずつ上昇傾向にあります。

これは、新築のワンルームマンションに比べて中古ワンルームマンションの方が、高利回りが期待出来るという理由から人気が出ているのが原因とみられます。

2007年から2012年までは、わずかな価格差で上がったり下がったりを繰り返していた平均価格が2013年から徐々に上昇していき、2007年からの統計の中では断トツの平均価格となっています。

2. 中部圏のワンルームマンションの価格推移｜新築・中古別

 中部圏内のワンルームマンションの価格はどのように変化しているのか見てみましょう。

新築

首都圏内の新築ワンルームマンションの平均価格は、2012年まで減少傾向が続いた後に上昇傾向に変化したのに比べて、こちらは2007年から2014年まではほぼ変わらない平均価格が続き2015年に初めて断トツに価値が上がりました。

その後2016年にはまた一気に下がったのですが2017年にはまた上昇する動きを見せており、2015年を契機に価格変動が激しくなっています。

中古

新築ワンルームマンションに比べて、中古ワンルームマンションの場合は2007年から2017年にかけて、わずかな価格差でほぼ変動のない平均価格となっています。

3. 近畿圏のワンルームマンションの価格推移｜新築・中古別

 近畿圏内の場合はどのようになっているでしょう。

新築

首都圏では2013年から上昇が始まったのですが、近畿圏では少し前の2012年から平均価格が上昇していき2017年に一旦減少しました。

新築専有面積も2012年から2016年までは動きは少なかったのですが、こちらも2017年には一気に下がりました。

中古

新築ワンルームマンションの平均価格が2012年から上昇したのに比べて、中古ワンルームマンションの平均価格は極端な変動はなく、安定した状態が続いています。

中古専有面積も安定していて極端な変動はありませんが2014年ころからわずかに減少傾向にあります。

4. 現在の不動産投資による現状について

2021年時点での不動産投資の状況がどのようになっているのか見ていきましょう。

首都圏

首都圏、東京都ともに中古マンションの成約平均価格と成約㎡単価は、前年度の同月を上回っていて結果的に数年以上連続して前年度を上回っているため、首都圏、東京都の中古マンションの価格は上昇傾向にあると思われます。

中部圏

中部圏では2017年では実質賃料も空室率も15%水準を超えていたのですが、2021年にかけて実質賃料は変わらずに7%程度まで空室率が下落しました。

2022年には15%程度まで空室率水準が戻ると見込まれています。

近畿圏

近畿圏での空室率は上昇していて、2022年にかけても約20%前後の水準で空室率が高止まりする見込みです。

特に大阪府の湾岸部にかけて更に空室率が積みあがるのではないかと予想されています。

近畿圏全体としては、中古マンションの価格は上昇傾向に。そして実質の賃料が2022年にかけて約3%下落するのではないかと予想されていて、内陸部でも賃料は下落傾向にあります。

今後の土地の地価について

2021年における不動産価値の動向は全体的に上昇傾向にあるということがわかりました。2023年には東京オリンピックが開催される予定ですが、このまま上昇傾向が続くのでしょうか。

それともオリンピックを境に下落してしまうのでしょうか。

現在は東京オリンピック需要を見越した海外の投資家たちが盛んに日本の不動産への投資を行っていることや、東京への人口の流入が激しいことで地価は上昇していますが、オリンピック開催後には両者ともに減少する可能性は高いと予想されます。

5. 今後の不動産投資予測

「2022年問題」と呼ばれる不動産市場に大きな転換期（下落）が訪れるという話題があります。

この2022年に不動産が下落する可能性があるという理由の一つにオリンピックがあげられます。

オリンピック前の不動産価格の予測

2013年に東京オリンピック開催が決定してから、東京都、首都圏を中心に日本の不動産が注目されて多くの外国人が日本の不動産に投資したこともあり、日本の不動産価値は上昇しましたね。

現在はオリンピック前ですが上昇傾向になっています。

ですが、過去のオリンピックを例えにあげると、オリンピック開催が決まって期待値で不動産価値は上昇しましたが、オリンピック開催の前年から下落が始まる率が高いのです。

東京オリンピックの場合も同様になるのでしょうか。

オリンピック後の不動産価格の予測

2022年において東京オリンピック開催決定直後の2013年に比べて、東京都、首都圏の物件を高額で購入する不動産投資家が減っていると言われています。

そういったことから、オリンピック前年の2022年から東京都心部から不動産売却の傾向が高くなって、それが原因で不動産価格が下落するのではないかという可能性も出てきます。

また東京オリンピックが決定してから多くの人口が東京に流入しています。

ですが、この人口は2023年にピークアウトをして徐々に減少していくと予想した時には、オリンピックに向けて建築された物件が余ってしまい価値が下落することになります。

不動産価格が安定しているエリアについて

東京オリンピックによって価値が上下してしまうエリアではなく、そういったイベントごととは無関係で価値の上下がしにくいエリアも存在します。

利便性が良く住みやすいエリア

山手線の主要駅に徒歩10分以内のエリアは、交通の便が良く、住環境の安全性も高いエリアで、もともと人気の高いエリアです。

人気のある高級住宅街エリア

もともと人気の高い高級エリア（港区・千代田区・品川区・渋谷区）は、そこに住むことがステータスというブランド化したエリアなので、オリンピックのようなイベントごとには左右されない不動産価値があります。

6. 東京オリンピックなどのイベントに左右されない安定した需要のある不動産を見極めよう

2021年では中古マンション、新築マンション、そして土地そのものの価値も上昇傾向にあったことがわかりましたね。

今現在も東京周辺では不動産の建築が進んでいますし、購入する方もいますがこの上昇が永遠に続くことはありません。

オリンピックを境に下落するのかどうか、価格の上昇がストップして下落を始めるタイミングを見逃さないように注目することが大切です。

東京都政策企画局が作成したデータによると、東京の単身者世帯は、今後も2035年をめどにさらに増加するとのことなので、東京圏に関してはまだまだ上昇の期待も持てるのではないでしょうか。

不動産が下落した際に安く手に入れて、その後の上昇で収益を得ていくという得策も考えることが出来ます。そういったタイミングを見逃さないしっかりとした知識を身につけましょう。