マンション売却におすすめの不動産会社ランキングTOP3｜不動産会社を選ぶポイント8つも紹介

土地や建物を売却する際には、不動産会社に売却の仲介を依頼することが一般的なのはご存知でしょう。

不動産取引には法的な専門知識が欠かせません。

したがって、マンションのような高価な物件を取引するには、不動産のプロの手助けが必要になるのです。

 

しかし、不動産会社に仲介を依頼する時には、細心の注意を払わなければいけません。

なぜなら、仲介を依頼した不動産会社によって仕事の良し悪しがあり、売却の成否に大きく影響するからです。

不動産取引の成功は不動産会社が左右すると言っても過言ではありません。

 

そこで、今回はマンションの売却を依頼する時の不動産会社の選び方を解説しましょう。

実は、仲介業者の選択にはチェックの欠かせない8つのポイントがあるのです。

また、具体的におすすめの不動産会社ランキングTOP3も紹介しますので参考にしてください。

1. マンション売却におすすめの不動産会社ランキングTOP3

マンションの売却を有利に進めるためには、不動産会社の選択が大きく影響します。

まずは、売却を成功させるために、おすすめの不動産会社を紹介しましょう。

不動産会社ランキングTOP3の企業です。

3位 東急リバブル

東急リバブルは、東急グループの不動産仲介を担当する会社です。

ネームバリューに応じた集客力を持ち、取引件数では全国の店舗で年間約25,570件という実績を持ちます。

計算上では、21分に1件の取扱件数に及ぶのです。

 

全国に展開しているのですが、東急沿線の不動産売却には特に強みを持っています。

また、東急リバブルでは顧客満足度も高く、アンケート調査によると「また同社を利用したい」という顧客が9割を超えるという回答を得ているのです。

東急リバブルのホームページ

2位 住友不動産販売

住友不動産販売は、住友不動産グループで不動産仲介業を担当する会社です。

全国の単一企業では売買仲介の取扱件数がトップクラスであり、豊富な販売実績によりマンツーマンの営業体制で売却をサポートしています。

売却は、全国270店舗の地域に密着した直営仲介ネットワークにより、地元に精通した営業スタイルを持ちます。

また、多彩なメディアを活用した広告を展開し、販売をバックアップしているのです。

住友不動産販売のホームページ

1位 三井不動産リアルティ

三井不動産リアルティは、33年連続で全国売買仲介取扱件数No.1という実績を誇ります。

長年の経験による対応力でサポートし、三井不動産グループの総合力により多彩なサービスメニューでニーズに対応しているのです。

全国に281店舗を展開し、地域ごとの住まいや暮らしの情報を収集することで、地域に密着した質の高いサービスも実践しています。

営業スタイルは、売買などの取引後のアフターフォローも含め長期的なサポートです。

三井不動産リアルティのホームページ

2. マンション売却を依頼する前にチェックしておくべき不動産会社のポイント8つ

マンションを売却する時には、不動産会社への仲介依頼からスタートします。

そこで、有利な売却につなげるためのポイントになる不動産会社の選び方を解説しましょう。

不動産会社選択の際には、あらかじめ8つのポイントをチェックしておかなければいけません。

①マンション売却が得意か

マンションの売却を依頼するためには、マンション売却実績の豊富な会社を選んでください。

一口に不動産会社と言っても専門とする業務の内容は様々です。

土地や一戸建てを専門に取り扱っている会社もあれば、マンションを専門に取り扱っている会社もあります。

 

不動産の売買契約を成立させるためには豊富な経験が必要になるので、マンションの売却実績が多い会社の方が売却を有利に進める可能性が高いのです。

したがって、仲介を依頼する前に、マンション売却が得意かどうかを確認しておくことが欠かせません。

②業者の処分歴があるか調べる

不動産の売買では、大きなお金が動きます。

お金が動くところには、怪しい人達も集まってくるので気を付けなければいけません。

仲介を依頼する時には、法律に基づいた免許により仲介している不動産会社でなければならないのは当然のことでしょう。

 

なお、仲介の免許を所有していても過去に処分歴のあるような不動産会社であれば注意が必要です。

過去の処分歴の調べ方としては、インターネットで、国土交通省の「ネガティブ情報等検索システム」にアクセスすれば確認することができます。

③売却につながる手段が多くあるか

売却を有利に進めるためには、売却につながる手段を多く持つ不動産会社でなければいけません。

まず、物件を高く売るためには購入希望者が多いに越したことはないでしょう。

そこで、顧客情報の豊富な集客力に強い会社かどうかを確認してください。

 

また、物件の売り方としては、最終的に不動産会社が自ら買主になったり、リフォームして再販したりと様々な手段があります。

実行可能な売り方が多ければ多いほど、売却には強みがあると言えるのです。

④売却前後のサポートは充実しているか

売却前後には、様々なサポートが欠かせません。

瑕疵保証

たとえば、マンションなどの取引であれば売却後に設備の瑕疵（かし・不具合のこと）が見つかった場合に責任の有無を追求されることがあります。

そのため、瑕疵保証のある会社であれば安心して取引ができるでしょう。

売却保証

売却保証も有効だと言えます。

売り出してから一定の期間に売却できなければ、不動産会社が自ら買い取るというサポートです。

また、最近はホームステージングと呼ばれる、物件に新しい家具などを飾り付けて見栄えを良くし売却につなげるサービスもあります。

⑤査定価格は妥当か・理由をきちんと説明できるか

不動産売買では、査定価格が大きなポイントになります。

査定額をベースに売り出し価格を決定するからです。

査定価格は、複数の不動産会社に依頼して比べるのが一般的でしょう。

会社により査定価格が異なることも少なくないのです。

 

しかし、査定価格が高いからといって飛びつくのは危険でしょう。

なぜなら、査定価格を高くして仲介契約に結びつけようとする会社があるからです。

他社よりも査定価格が高い時には、その根拠を明確に説明できる会社でなければ選択しない方が無難だと言えます。

⑥担当者の印象は良いか・親身に相談に乗ってくれるか

不動産取引では、担当者の力が成功を左右するといっても過言ではありません。

会社以上に担当者の良し悪しをポイントにしてください。

 

不動産の売却には、3カ月～6カ月程度の長い時間を要するので、相性の良い担当者を選ぶことが大切です。

• 機敏に動いてくれるフットワークの良い担当者であること
• 質問などには早急に対応してくれるなど、レスポンスが良いこと
• 親身になって相談に乗ってくれる担当者であるかどうか

といったところがポイントでしょう。

⑦口コミでの評判は良いか

最近は、インターネットを利用して企業の評判を知ることができるのです。

口コミなどに目を通すと、その不動産会社を実際に利用した人の体験に基づく生の声を確認することができます。

 

インターネットを利用することで、情報が簡単に手に入る時代です。

不動産会社と契約する前に評判を確認することは欠かせないでしょう。

⑧強引な営業はないか

強引な営業をしてくる不動産会社には気をつけなければいけません。

たとえば、「今なら高く売れます」などと契約を急ぎ、他社を排除するような営業を仕掛けてくる会社です。

その日のうちに契約まで進めようとする会社には注意してください。

また、売主とのコミュニケーションを図らず、一方的に話を進めるような会社も信用できないと言えます。

3. 売却を依頼するなら大手？中小？自分に合った会社を選ぶコツ

不動産会社には、テレビCMなどで有名な大手の不動産会社もあれば、「街の不動産屋さん」と言われる中小の不動産会社もあります。

果たして売却を依頼するには、どちらが有利になるのでしょうか?

実は、どちらにもメリットもあればデメリットもあるのです。

大手の不動産会社

メリット

大手のセールスポイントは、CMなどメディアへの露出の高さによる集客力でしょう。

物件の取扱件数も多く、大手ならではの安心感もあります。

また、売却の前後について様々な保証などの社内サポートも充実しているのが一般的です。

デメリット

大手の不動産会社になると厳しいノルマが課されているケースが少なくありません。

目標が高ければ高いほど強引なセールスになる可能性が否めないでしょう。

また、営業スタイルもシステムとして確立されているため、顧客一人一人に対する対応も定型的なものになりがちです。

中小の不動産会社

メリット

中小は、大手に比べると集客力には劣りますが、地域に密着しているというセールスポイントがあります。

物件によっては、大手よりも力を発揮するケースが少なくありません。

また、顧客に対して親身に対応してくれるというのもポイントです。

デメリット

中小は一般的に集客力が少ないので、仲介力の弱い会社だと物件が売れ残る可能性があります。

売れ残りは、物件の価格低下にもつながるので注意しなければいけません。

あらかじめ、集客手段や顧客情報などについて確認してから選択する必要があるでしょう。

4. 不動産会社との契約は？媒介契約の注意点

不動産会社に仲介を依頼する時には契約を結ぶことになります。

契約は、不動産会社と不動産の売却や購入などの依頼人との間で結ばれ、不動産会社に取引の手助けをしてもらう契約です。

取引が成立すれば不動産会社に報酬を支払う成功報酬制になっています。

不動産会社と結ぶ「媒介契約」とは

仲介契約の法的な正式名称は「媒介契約」です。

契約の種類を大きく分けると、

1. 他の不動産会社にも重ねて依頼することのできない「専任媒介契約」
2. 他の不動産会社に重ねて依頼することのできる「一般媒介契約」

に分けられます。

3種類の契約方法｜メリット・デメリットと注意点

専任媒介契約は、さらに2種類に分けられます。専属専任媒介契約と専任媒介契約です。

専属専任媒介契約の方が専任媒介契約よりも縛りが強いというイメージになります。

では、3種類の契約方法についてメリット・デメリットや注意点を説明しましょう。

専属専任媒介契約

専属専任媒介契約は、3種類の契約の中で依頼人に対する拘束力が最も強い契約です。

他の不動産会社に重ねて仲介を依頼できないだけではなく、売主自身が契約相手を探すこともできないとされています。

 

ただし、他の不動産会社に依頼できないため、熱心に仲介活動を行うというメリットがあります。

また、縛りが厳しいため法律の規制も強く、

売主と買主を結びつけるシステムである「レインズ」への登録や業務処理状況の報告を義務付けているのです。

専任媒介契約

専任媒介契約も依頼人に対する拘束力の強い契約です。

しかし、専属専任媒介契約よりは少し緩くなります。他の不動産会社に重ねて仲介を依頼できないのは専属専任媒介契約と同じですが、

売主自身で契約相手を探すことは認められているのです。

 

なお、レインズへの登録や業務処理状況の報告も専属専任媒介契約と同じように義務づけられていますが、

登録や報告の猶予期限が長いなど、規制の内容も専属専任媒介契約よりは緩やかです。

一般媒介契約

一般媒介契約では、他の不動産会社に重ねて依頼することができるので、専任媒介ほど拘束力は強くありません。

複数の不動産会社に仲介を依頼することができるため、多くの取引相手と出会う可能性が高まります。

 

ただし、不動産会社の拘束力が緩いので法律の規制も弱くなります。

レインズへの登録義務や業務処理状況の報告義務が定められていないのです。

また、専任媒介のように媒介報酬が約束されているわけではないので、熱心な仲介活動も期待できないかもしれません。

5. スムーズなマンション売却には良い不動産会社が欠かせない

マンション売却の成否は、仲介する不動産会社が大きく影響します。

したがって、売却を成功させるためには、優良な不動産会社を選ばなければいけないのです。

事前に8つのポイントをチェックすることで、売却希望物件をスムーズに取引することができるでしょう。

 

なお、必ずしも大手の不動産会社が売却に有利だとは限りません。

物件によっては、地域に密着した中小企業の方が効果的なケースもあります。

大手と中小のメリットやデメリットを比較検討することで、物件に応じた不動産会社を選択してください。

 

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