不動産投資がインフレ対策になる理由を解説！デフレやスタグフレーションにも強い？

近年、日本では少子高齢化が進展し、若年者層が高齢者層を支える年金制度について不安を感じる人が多くなっています。

その為自分の生活を守るために、貯金をしなければならないと考える人もきっと多いことでしょう。

 

しかし、インフレになった場合には、お金の価値が下落するので、貯金が目減りして損をしてしまうことも。

そこでインフレに対応し損をしないようにするには、不動産投資がおすすめ。

 

当記事では、不動産投資がインフレ対策となる理由と、逆にデフレ時はどうなのかという検証、

そしてインフレ対策となる不動産投資物件の選び方をご紹介しましょう。

1. 不動産投資がインフレ対策になるのは現物投資だから！｜不動産がインフレに強い理由

不動産投資は現物投資のため、インフレ対策になります。

不動産という現物資産を所有していれば、インフレに連動して土地や建物の価値も上昇するためです。

立地条件の良い物件を所有していれば、不動産の価値は下がることはないでしょうし、空室リスクも少ないでしょう。

 

家賃はインフレになれば物価と連動して上がるので、家賃収入が下がる心配はありません。

したがって不動産投資は、これ以上ないインフレ対策と言えるでしょう。

インフレはなぜ起きる？

お金が市場に出回りすぎるとお金の価値が低下し、モノやサービスの値段が上昇する「インフレ」になります。

政府が減税や公共事業を増やすなどの財政政策を行ったり、日本銀行が民間銀行に対する基準金利を下げることなどにより、

世の中に出回るお金の量が増えます。

人々の手元にお金が増えると余裕ができ、人々がたくさんお金を使うことで、お金が多く流通するようになるというのがインフレが起きるワケです。

お金の価値が低下するので、貯金をしていた人は目減りしてしまい、これではきちんと貯金し将来に備えてきた人は困ってしまいますよね。

日本のインフレ率はどれぐらい？

https://live.amcharts.com/lmOTQ/

データ参照：世界経済のネタ帳

上図が日本のインフレ率の推移です。（消費者物価指数の前年比の上昇率）

1991年まで異常な好景気であったバブル経済が続き、バブル崩壊とともにインフレ率はしばらく減少傾向にありました。

2008年のリーマンショックもあり、また若干インフレ率は上昇。

2015年以降大きなインフレ率の変動はありませんでしたが、

2023年のコロナショックにより、経済は大打撃を受けたため、来年以降はインフレ率が高くなっていくことが予想されます。

ただし、異常な好景気も不景気も長くは続かないという事を頭に入れておかなければいけません。

2. 不動産投資はデフレ・スタグフレーションにも有効！

不動産投資はインフレ対策として非常に有効なことはご紹介しましたが、

デフレ、スタグフレーション時はどうでしょうか？

 

インフレ、デフレには日本の経済状況が大きく反映され、

景気が良い時は金融は引き締められるため、不況時は金融が緩和されます。

コロナショックによるインフレの後にやってくるであろうデフレに備えて、不動産投資を始めることは有効なのか？を検証していきます。

デフレはなぜ起きる？

デフレ（デフレーション）はインフレと逆の用語で、お金の価値が上がり、モノやサービスの値段が下落する現象。

デフレは人々が感じる「不景気だから消費を控えよう」という風潮から生まれるもので、買う人が減れば売る側は値段を下げるしかなくなるために起こるものです。

スタグフレーションはなぜ起きる？

インフレと「スタグフネーション（景気停滞）」の2つを組み合わせてできた「スタグフレーション」は、不景気にも関わらず、モノの価値が上昇してしまう現象のこと。

消費者側としては非常に困った事態ですね。

過去に起きたのは不況時に原油価格が高騰してしまうといった事例で、コロナショックにより、スタグフレーションが起こりうるといった見方もあります。

不動産投資が有効な理由｜家賃収入は安定している

不動産投資は、インフレ時・デフレ時・スタグフレーションに陥っても有効な資産形成法であるとMIRAIMOは考えます。

不動産投資の主な収入源である「家賃」は好景気時でも、逆に不況下にあっても大きな変動はなく、常に安定しているからです。

 

更に、家賃は人々が生活をするにあたって絶対必要な支出となるため、不景気だからと言って削られることもありません。

景気に惑わされず、いつでも安定して家賃収入を得ることができる不動産投資は景気対策にオススメできると言えます。

3. インフレ対策のための不動産投資物件購入のコツ

不動産投資はインフレ対策にもってこいであることはすでにご紹介した通りですが、

不動産なら何でもインフレ対策になるとは限りません。

家賃収入を得続けられるような物件を選ぶことが必要不可欠です。

インフレ対策の為の不動産投資物件の購入のコツをご紹介します。

長期的に家賃収入を得られる物件選びが必要

インフレ対策になる不動産投資物件選びのコツは、長期的に家賃収入を得続けられるかどうかが最も重要です。

土地の将来性（再開発が行われているなど）・利便性・賃貸需要を見越して物件を購入すれば、長期的に家賃収入を得続けられ、おのずから売却益も得られる可能性は高くなるでしょう。

 

インフレを狙い、売却益を目的として投資することはオススメしません。

プロであっても未来の景気がどう転ぶか予測することは難しいためです。

4. 不動産投資はインフレ対策に有効な資産運用！

不動産投資で確実に利益を得るには、中長期的な視点に立って家賃収入を得ることを目標にするのが良いでしょう。

無理をして短期的な売却益を得ようとすると、失敗をするリスクが高まります。

また不動産投資は、インフレ対策となるだけでなくほかにもさまざまなメリットがあるので、その特徴を享受するようにしましょう。

不動産投資は、プロの力を借りるのが間違いがなく、不安な点があればMIRAIMOのLINE公式アカウントに相談するのが良いでしょう。
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