不動産投資を始めたい場合、どの年代から始めたらよいのでしょうか?
40代は資金的に余裕が出る頃であり、さらに社会的信用力も上がることで金融機関から融資を好条件で受けられるなど、不動産投資を始めるのに最適な年代です。
この記事では、40代こそ不動産投資を始めるのに相応しい理由をはじめ、実際に不動産投資を始めようとお考えの方の参考になるポイントを解説します。
目次
1. 40代からの不動産投資がおすすめな理由5つ
なぜ不動産投資は40代にこそ、おすすめなのでしょうか?その理由を解説します。
①不動産投資ローンに通過しやすい
40代は、ある程度勤続年数も長く収入も安定しており、「社会的信用が高い年代」といえます。
50代以上になると収入が減り健康状態に不安もでてくる年代ということもあり、金融機関の審査も厳しくなるのが一般的です。
通常、住宅ローンは20~35年程度の期間で借り入れます。
50代以降になると長期間ローンを組めず、返済期間が短く設定されるので月々の負担が大きくなりますし、さらに頭金も多く用意しなければなりません。
つまり40代は、住宅ローンを組んで不動産投資を始めるのに最適な年代なのです。
②不動産投資に回せる自己資金を用意できる
20代や30代では、不動産投資に回せる資金を作ることは難しいでしょう。
しかし40代になると、子どもが成長し教育費の負担が少なくなることに加えて会社では重要な役職を任され収入が右肩上がりに。
それまでしっかりと資産形成をしてきたのであれば、ある程度の貯蓄があるのも40代です。
豊富な自己資金があるのなら、将来を見据えて不動産投資を積極的に活用しましょう。
③リスクがある投資にも対応出来る
働き盛りの40代は、会社を辞めない限り安定した収入を確保できるでしょう。
50代以上になると給与もピークを超えて下がってきます。
さらにはリストラされる不安や老後の心配もあり、あまりリスクをとれません。
40代であれば収入も安定しており健康状態にも不安が少なく、金融機関から融資も受けやすいです。
また金融機関で住宅ローンを借り入れた場合、団体信用生命保険に加入できるのもメリット。
万が一の場合には、ローンは保険で支払われ、残された家族に不動産を資産として残せます。
40代は社会的信用を味方につけながら、リスクをとって不動産投資がおこなえる年代なのです。
④時間的余裕が生まれてくる
40代にもなれば、子どももある程度成長して手がかからなくなります。
子どもが小さい頃は、土日の休日でも子ども関連のイベントが目白押しで、なかなか自分の時間が取れません。
しかし40代は、子どもの世話から開放されて時間的余裕が生まれる年代。
40代こそ、余裕ある時間を活かして不動産投資に注力できるのです。
⑤ライフイベントが集中しやすい
40代は老後資金について検討を始める年代であると同時に、親の介護や相続の問題、子どもの結婚などライフイベントが集中する年代でもあります。
それらのライフイベントには資金が必要になるので、手当できる資金を調達しておきたいところです。
不動産投資をおこなうことで、そこで得られる家賃収入をライフイベントに要する資金として活用できます。
2. 40代からの不動産投資を始めるために確認しておくこと
それでは40代から不動産投資を始めるにあたり、どんな点を確認しておけばよいのでしょうか?
ポイントを押さえておきましょう。
購入する物件の種類・投資方法
不動産投資を始める際に購入する物件には、「区分マンション」「アパート」「新築マンション」があります。
投資経験や自己資金額、投資の目的などによって、自身に最適な物件、投資方法を選びましょう。
区分マンション
ワンルームなどの1室を購入し、家賃収入を得る「区分マンション」投資は比較的少ない資金で始められるのがメリットです。
特に中古の区分マンションは、新築マンションと比べて2~3割安いのが特徴。
区分マンション投資は初期投資額が少なく、これにより収益率の目安となる「投資利回り」も高くなるため、立地の選択に失敗しなければ長期にわたり安定した収益が得られます。
アパート
アパート投資では、投資額が大きいため利回りが比較的高くなります。
ただアパートは郊外に建てられる場合が多く、空室リスクが高くなることも。
そのため、アパート投資は自己資金が豊富な方向けの投資手法といえるでしょう。
新築マンション
新築マンションもやはり投資額は大きくなります。
しかし、住宅ローンを活用することで自己資金なしで投資を行うことが可能です。
金融機関の融資条件には、物件の評価も大きく関係します。
将来にわたって長期間、家賃収入が得られる新築マンションは、物件価格100%の融資を受けられる可能性があるのです。
また、新築マンションは当面設備や建物の修繕に費用がかかりません。
さらに家賃も高い水準で維持しやすいので、修繕費用がかからないことと相まって高い利回りが期待できます。
定年までに借入金の返済が可能かどうか
住宅ローンは60歳、65歳いずれかの定年退職時までに完済するのが理想です。
返済期間は20~35年くらいで設定されることから、月々の負担を少なくするためにも早めに不動産投資を始めることをおすすめします。
不動産投資での収入の使用用途
不動産投資で得た収入はどのように使うのがよいでしょうか?
おすすめはさらなる不動産投資に活用することです。
40代であればまだまだ老後までの期間があり、給与収入も安定しています。
リスクを恐れて貯蓄するよりは、すでにおこなっている不動産投資の次の展開に使うべきです。
また不動産投資で発生するローンの金利部分やその他費用は経費として計上できます。
利益をそのまま貯蓄した場合、所得税として納めなければなりません。
不動産投資の経費は本業の給与と損益通算が可能なので、得られた利益は再投資するのが賢明な方法なのです。
リスク対策
不動産投資は、価格変動の激しい株式投資とは異なり比較的リスクは少ないです。
しかし、空き室リスク・家賃下落リスク・修繕費用の増大・借り入れ金利の上昇・管理会社の倒産など、不動産投資にもリスクは存在します。
ただそのほとんどは物件を購入する際に立地をしっかりと調べる、設備の劣化具合や修繕履歴を把握しておくなど、未然に防止できるリスクです。
不動産投資を始める際には、リスクを考慮した上で慎重に検討しましょう。
不動産投資での頭金の用意
物件価値が高い優良な新築マンションは、頭金なしで融資を受けられるケースがあります。
しかし返済額が多くなればなるほど支払う利息は増えるので、一般的には頭金を用意してできるだけ早くローンを返済したほうがお得です。
ローンの金利は不動産投資の収益に大きく関わってきます。
寝かしている資金があれば、積極的に頭金として活用しましょう。
3. 40代から不動産投資を始めることによるメリット
不動産投資を始めるにあたり、40代は早すぎず遅すぎない最適な年代です。
では40代から不動産投資を始めた場合、どんなメリットがあるのでしょうか?
短期間で資産をつくることができる
働き盛りで社会的信用も高い40代は多額のローンを組むことが可能です。
20代、30代では好条件のローンが組みにくく、頭金もあまり用意できないでしょう。
また40代は多少のリスクにも対応可能な年代です。
50代以上になると老後資金や健康面の心配もしなければならないことから、大きなリスクを取れず新しいチャレンジは難しいもの。
40代の早い段階で不動産投資を始めれば、短期間で資産を増やすことが可能です。
好条件で不動産投資を始めやすい
役職についていて収入が安定し、社会的信用が高い40代には金融機関も積極的に融資してくれます。
また定年までの期間も長く、長期間ローンも可能。
さらに子どもが手から離れ、余剰資金のある40代は好条件で不動産投資を始めやすい年代なのです。
金融機関からの借り入れ条件の優遇
余剰資金の豊富な40代は、多くの頭金を用意できます。
金融機関では、頭金を多く用意できる貸し先に対して金利条件を優遇するケースがあります。
金融機関からみると多くの頭金を用意できるということは、それだけ返済能力が高くリスクの少ない融資先の証なのです。
もし余裕資金があるならば、頭金を条件に金利交渉をしてみましょう。
年金対策として備えることができる
年金不安は今後もなくなることはないでしょう。
老後の生活を見据えて、年金に頼らない備えをしなければなりません。
不動産投資では将来にわたり家賃収入が得られます。
しかも、40代で不動産投資を始めてローンも早く完済してしまえば、その物件は生涯にわたって「不労所得」をもたらしてくれる可能性も。
定年後は、家賃収入を年金代わりにすることができるのです。
4. 40代から不動産投資を始めた場合でのシミュレーション
40代は、ある程度頭金にできる資金があり、定年までの期間も長いです。
下記の条件でローンを組んだ場合のシミュレーションをしてみましょう。
- 年齢:40歳
- 頭金:800万円
- 物件:築10年区分マンション 1,500万円
- 借入金利:1.7%
- 借入期間:25年(300ヶ月)
ローン元本 | 7,000,000円 |
月々ローン支払額 | 28,658円 |
利息総額 | 1,597,400円 |
5. 40代でもマンション経営はできる!条件をよく確認しよう
解説してきたように、40代でもマンション経営を始めることはできます。
不動産投資を始めようとお考えなら、物件の状況やローン金利、返済期間など条件の詳細をしっかりと確認しておきましょう。
もしご自身だけで検討するのが不安な場合は、MIRAIMOの個別相談やLINEでできるオンライン無料相談をご利用ください。
マンション経営に詳しい専門家がお待ちしております。