「いつかは、タワーマンションに住みたい」と思っている人が少なくないでしょう。
タワーマンションの持つスペックの高さは日々高まりを見せています。タワーマンションとは、豪華なマンションであるというイメージも定着していますね。
最近は、スポーツジムやプールといったマンション内の設備だけではなく、駅やスーパーなど外部の施設と直結しているような付加価値を持つ物件もあります。
設備やサービスについて、とことん利便性を追求したマンションといえるかもしれません。
しかし、タワーマンションが具体的にどのようなマンションを指すコトバなのかを知っている人は、意外に少ないようです。
たとえば、何m以上・何階以上をタワーマンションというかという基本的な内容ですらわからない人もいるでしょう。
そこで、今回はタワーマンションの定義や魅力について説明します。
高い購入費用が必要であるにもかかわらず、タワーマンションに住みたいという魅力がどこにあるかをご紹介しましょう。
目次
1. タワーマンションの定義とは?
タワーマンションという名称を聞いたことがあるでしょう。背の高いマンションをイメージしますね。
しかし、詳しい定義を知っている人は少ないかもしれません。そこで、タワーマンションの定義をご紹介します。
高さが60m以上で階数にすると20階建て以上のマンション
タワーマンションに法的な基準が定められているわけではありません。
目安として、高さが60m以上で階数が20階以上のマンションがタワーマンションとされるのです。
法律では、31m・60m・100mなど建築物の高さに応じた基準が定められています。
超高層建築物とされるのが60m以上だといわれています。超高層建築物であり、住居用建築物であるマンションのことをタワーマンションとしているようです。
一般的に高さ60mだと、おおよそ20階程度になります。
マンションの高さが高い程、建設基準法が厳しくなる
超高層マンションの場合、建物の構造体力が高くなければ危険なので、高さ60m以上のマンションには建築基準法の厳しい規制が設けられています。
さらに、100m以上になると消防法により緊急時のためのヘリポートの設置も義務づけられるのです。
タワーマンションは、建築するのに高いコストが必要になります。
そのため、コストを回収しやすい立地のよい場所に建てられるのが一般的です。都心の駅近でタワーマンションを見かけることが多いでしょう。
ハイスペックな共用施設やサービスが併設されている物件が多い
タワーマンションでは、高級感を全面に押出すスタイルが一般的になっているようです。ハイスペックな共用施設やサービスが併設されています。
普通のマンションでは、見かけない豪華な共用施設を利用できることで差別化を図っているのです。
共用施設としては、パーティールーム・スポーツジム・プール・温泉など日常の生活のなかでリゾート地のような気分を味わうことができるのです。
なかにはマンション住人の知人用のゲストルームを設置しているマンションもあります。
サービスも、フロントコンシェルジュが24時間で対応するという一流ホテル並みの質を提供しているケースもあります。
タワーマンションは、高級であればあるほど価格にかかわらず需要があるようです。
2. タワーマンションにはどんな魅力があるのか?
タワーマンションに住む魅力というと、まず高層階から見下ろす眺望があげられます。昼夜を問わず、高層階からの見晴らしの良さにあこがれる人が少なくないでしょう。
特に部屋から眺める夜景は、ステイタスの象徴のように思われるのではないでしょうか?
高層階のメリットとなるのは、眺望だけではありません。自然による温度調節の恩恵が受けられます。
夏は窓を開けていると涼しく、冬は陽射しにより暖かく過ごすことができます。また、高層階には蚊やゴキブリといった虫も寄り付きません。
パーティールームなどの贅沢な共用施設を併設することで、他のマンションとは違う世界を演出しています。フロントコンシェルジュなどサービス面の充実もタワーマンションならではの魅力です。
タワーマンションには、超高層建物として建築基準法により厳しい構造耐力が要求されます。
地震などに対して、一般的なマンション以上の高い安全性が備わっているといえるのです。眺望・快適性・施設・サービス・安全性と、さまざまな魅力を持つマンションです。
3. タワーマンションは立地も見晴らしも良い場所に建てられている
タワーマンションの建築は、法律により高いマンションを建てることのできる地域に限定されます。
したがって、都心のような立地の良い場所に建てられるのが一般的です。立地がよければ資産価値も高いので投資コストも高額になります。
投資した高額のコストを回収するためには、多くの住人を集めなければならないので、マンションが高層化していきます。
さらに、施設やサービスの充実により投資コストの回収率を高めているのです。
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