アパートを借りようとする人は、入居審査で何を見られているのか気になるものですよね。
特にパートや派遣社員など正社員でない人は不安になるかもしれません。
せっかく気に入って申し込んだアパート、審査で落ちてしまうと落ち込みますから、できればスムーズに審査が進み、気持ちよく新生活をスタートさせたいところ。
今回はアパート入居時の審査で何を見られているのかをご紹介。
また審査に落ちるとしたら、どういった点が問題なのかも合わせてご説明します。
アパート審査はすごく厳しいというわけではありません。
大家も空室率を下げたいので、できるだけ早く入居者を決めたいと思っています。入居者は入居審査の重要なポイントをおさえて、気に入ったアパートをゲットしましょう。
目次
1. アパート入居希望時の審査はなんのためにあるの?
そもそも入居審査とは、アパートを貸すにあたって、信用できる人物かどうかを判断する審査です。
大家からすると、「家賃を延滞せずに払ってくれるの?」「ご近所トラブルを起こさない?」といったことが気になるので、そうした不安がない人を選ぼうとしています。
実際の入居審査は、大家が審査するのがほとんどですが、申込人の風貌や態度などから、仲介を行う不動産会社がお断りすることもあるでしょう。
よって入居希望者はまず不動産会社の担当者とのやり取りが、最初の面談になっているということになります。
入居審査にかかる日数
アパートの入居審査にかかる日数は、不動産会社や大家ごとに異なります。
早いところでは当日に出ることもありますが、遅いところでは1週間かかることも。
大家も個人と法人の場合があります。特に法人の大家の場合、土日祝をはさんでしまうと審査も止まるので、その分遅くなるといったこともあります。
また個人の大家でも、サラリーマンで忙しい人なら遅くなることもあります。
また入居審査が遅くなる要因としては、入居申込書の不備も。
入居申込書には勤務先など細かく記入する必要がありますし、保証人の情報も必要です。
そうした記載に不備があれば、不動産会社を通して連絡がくるはず。そうしたやりとりで時間がかかってしまうことがあります。
2. 入居審査で見られているポイント
2-1. 借りたい部屋に対する年収
アパートの入居審査において、入居希望者の年収はとても重要です。
一般的には月収に対して家賃が3分の1までにおさまるかどうかがポイントに。
たとえば家賃8万円の物件であれば、月収は24万円、年収は288万円以上必要。ただしこうした判断は大家次第なので、一つの目安にして下さい。
2-2. 具体的な職業
アパート大家の立場からすると、入居者の職業というのは気になるところ。
公務員やサラリーマンなら特に問題はないでしょう。しかし自営業や個人事業主は、年収が高くても審査に通らないといったことも。
とくに具体的な職業名を書いておかないと、スムーズに審査が進まないことも。
たとえばデザイナー・ライター・カメラマンといったフリーランスで働く人は、はっきり職業を書いておきましょう。
2-3. 入居希望者自身の人柄
アパートの入居審査では、年収や職業以外に人柄もチェックされています。
仲介している不動産会社の営業マンは、入居を希望する人の服装・態度・話し方・雰囲気をみて、どういう人物かどうかを見ています。イメージが悪い人なら大家に話を持っていく前に断ることも。
やはり入居した後で何かと問題を起こされては困るので、信頼できそうな人かどうかといった第一印象は、審査に大きな影響を及ぼします。
2-4. 保証人(なってくれる人がいなかったら保証会社)
アパートを借りる場合、必ず連帯保証人が必要になります。
連帯保証人は、賃借人が家賃を滞納した時に代わりに払うことになり、入居審査では連帯保証人も審査対象に。
また何かトラブルが起こった時に賃借人と共に責任を負うことになるので、大家にとってはとても重要です。連帯保証人は両親や兄弟といった親族を立てるのが一般的。できればある程度収入があることが望ましいでしょう。
しかし最近は核家族化が進んでいるためか、連帯保証人になってくれる親族がいない人も。また連帯保証人を見つけられないという人も、少なくありません。
そういう人には、保証人の役割をしてくれる保証会社を利用がおすすめ。
賃貸物件の保証会社は、保証料を支払うことで、連帯保証人の役割を引き受けてくれるものです。
仲介する不動産会社の多くは、こうした保証会社の紹介も行っているので、申し込みの際に尋ねてみるのがいいでしょう。
3. アパートの入居審査に落ちてしまう理由
3-1. 無職・フリーター・派遣社員である
アパートの入居審査で、残念ながら落ちてしまうこともあります。
落ちる理由はそれぞれ違いますが、よく言われるのは、収入が不安定な仕事に就いていること。
たとえばフリーターや派遣社員など、安定した収入が見込めないような人は、入居審査に落ちてしまうことがあります。無職の人も同様です。
こうした職業の人は、何かと厳しいチェックで審査が行われるため、収入以外に少しでも不安要素があれば落ちてしまいます。
また夜のお仕事をしている人も入居審査に落ちやすいと言われています。夜のお仕事の人は、サラリーマンなどと生活時間帯が異なるため、静かな住宅街では敬遠されがちです。
3-2. クレジットカードの支払いなどを滞納したことがある
アパートを借りるにあたって、クレジットカードなどの信用情報を調査されることを心配する人がいますが、そんなことはありません。
不動産会社は金融機関でないため、こうした信用情報にアクセスするシステムがないのです。
ところが、時々クレジットカードで家賃を払うといったケースがあるのですが、過去にこうした方法で家賃を払っていた人は要注意。
もし過去にクレジットカード払いで家賃を支払っている間に延滞したことがある人が、保証会社の保証を受けてアパートを借りようとするとします。
この保証会社とクレジットカード会社の保証会社が同じ場合に、過去の延滞がバレてしまいます。
3-3. 態度が悪い
アパートの入居審査は、不動産会社への問い合わせや内見の時から始まっています。
不動産会社の営業マンは、書類からは見えない、その人の性格や人柄などをしっかり見ているのです。
雰囲気や態度といったところから、もし悪いイメージを受けた場合、大家に紹介しないはず。
不動産会社も、変なお客をつけて大家の信用を失ってはいけないということを気にして、しっかり人物を見ています。
3-4. 連帯保証人の収入が低すぎる・親族以外の人にしている
アパートの連帯保証人は、両親や兄弟といった親族を立てるのが一般的です。これは絶対にそうでなければならないという決まりはありませんが、親族以外の他人を連帯保証人にした場合、審査に通りにくくなることも。
やはり親族の方が責任感が強いもの。他人だと、いざという時に逃げてしまうというリスクがあるからです。
そうは言っても、たとえ親族であっても収入が低すぎる場合、審査に通らないことがあります。これは大家次第です。
保証人の役割を、人物保証と考えているのか、それとも家賃保証と考えているのか、どちらに重きをおいているかによって、判断が分かれるところです。
4. アパートの入居審査時の必要書類
アパートの入居審査で必要な書類は以下のものがあります。
申込人の提出書類
- 身分証明書(運転免許証・パスポート・健康保険証・マイナンバー・パスポートなど)
- 収入証明書(給与明細書・源泉徴収票・課税証明書など)
- その他(住民票・印鑑証明書など)
申込人の印鑑証明書や実印を必要とするケースは少ないでしょう。一方、連帯保証人の必要書類は次の通りです。
連帯保証人の提出書類
- 印鑑証明書
- 実印(契約書などに捺印するため)
連帯保証人の場合は、身分証明書など特に必要ない場合が多いでしょう。しかし連帯保証人の印鑑証明書は、ほとんどの契約で必要です。
5. なるべく条件をクリアして入居審査を受けよう
アパートの入居審査は、ポイントさえおさえておけば怖くありません。
大切なことは、信用できる人物であることをアピールすること。入居申込人は申込時に大家と直接会うことはなく、ほとんど仲介する不動産会社の営業マンとの間で契約が進められていきます。
また、大家側からしても、信頼に足る入居者にアパートに住んでもらいたいものです。確実に、トラブルなく家賃を回収することはアパート経営の成功に繋がります。
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